作者の独断による偏向偏見社会情勢マンガ
いつの間にかこうなってたジェネレーション擬人化。
そんな解釈間違ってる!!とかまぁそんなことは考えずに、これはチラシの裏です。
不謹慎に不定期に身勝手に続きます。
だいたいこんな感じ。
どうしよう、
どいつもこいつも一段と救いがたい域に一歩進んじまった感が。
特 に 長 男 。
通常不景気ってのは、徐々に徐々に下り坂の、V字谷を描くものですが、
今回の世界恐慌は、たった2週間で利益が半分以上落ち込む断崖絶壁でした。
そして、不景気の後には好景気がいつかくる、というV字谷と違い、
いつ上向きになるか先が見通せず、暫く底を這う
L字の経済状態になる見込みです。
非正規社員のリストラも2008年内と、今年の更新無しで3月あたりまでには
切りつめきってしまうので、
今後は正社員にリストラがどこまで及ぶのか、それが問題です。
サブプライムローンの焦げ付きに加えて、
金融業界の破綻、
さらにクレジットカードローン破綻の爆弾も抱えているアメリカ市場。
こんな結末は見ないことにしてた予想がつかなかったのです。
(∩ﾟДﾟ) ｱｰｱｰ ｷｺｴﾅｰｲ
平成20年度青少年白書の、ニート・フリーターの項目より
「15～24歳がピーク時の平成14年と比べて4万人減少しているのに対し，25～34歳は2万人増加している。」
つまり、5年前の24歳が、そのまま29歳のフリータに成長してしまってる模様。
この、25～34歳のフリーターが「年長フリーター」と名付けられました。
労働・消費・再生産の中核の年代が、この先復帰の兆しのないまま放置されると、
10年後には少子化どころの騒ぎじゃ無くなる予定。
(会社の中間社員層の激減、保険料・税収の大幅減、不動産その他大型消費の停滞)
しかしそんな中でも、「そんな風にした世の中と会社が悪いんだぜ☆ざまぁｗｗ」って
傲然と言ってのける氷河期であって欲しい(最悪)
ちなみに彼らのおうちは、
日本国 昭和県 戦後区 昭和後期生まれエリア。
この子がホントに金融恐慌世代となるのか、それとも単にただのよその子なのかは、
あと2,3年たたないと判らない(笑)
こんな一瞬で世代交代しちゃったら、三男くんはチビのまま成長できなくなっちゃうですね…
…そして谷底へ
大雑把に言うとこんな感じでバブル崩壊・失われた10年に突入。
実際は、こんな風に一瞬で泡がはじけて一気に不景気に突入…というより、
徐々に徐々にアレがダメになり、つられてコレがダメになり…と、数年かけて谷底におちました。
なので、この2008年9月の金融危機がたった1ヶ月で起きたのが、いかに異常事態か判って貰えるかと思います。
バブルさんも1995年ぐらいまでは自力で這い上がろうと必死こきすぎて、
谷底におちた頃にはボロボロになっていました(笑)
では詳しく。
ちょっと今回長いわよ。(バブル景気って難しいのですよ…)
バブルが絶頂に達する前、日米貿易摩擦つーのが発生するほど、円安ドル高が続き、
アメリカ、対日貿易で大赤字。
よくニュースで日本国旗とか車が燃やされてましたねぇ。
で、ドル高すぎるから何とかしようという協定が各国と結ばれまして(プラザ合意)、
コレで一気に円が1ドル240円から120円まで高騰しました。
ここで、不景気が起きることを警戒した日銀が、公定歩合(日銀の金利)を引き下げ
お金を借りやすくすることで不景気を回避しようとしました。
当時、「公定歩合=全銀行の金利」だったので、どこの銀行の金利も下がります。
これで企業は経営がやりやすくなり、空前の好景気が訪れます。
金融の流動性が良くなった市場では、物を売って実利を稼ぐインカムゲインより、
株や土地の時価差で利益を出すキャピタルゲインで儲けることが大流行。
昔からの日本の「土地は高級品」という固定観念から、土地に投資が集中し、天井知らずの大高騰。
銀行にも、不動産を担保にすると歓迎され、融資が受けやすくなりました。
土地というだけで査定が甘く、今後値上がりが見込まれるので
評価額も高かったからです。
担保とは、借金を返せなくなった時に銀行が担保を売って借金を回収する為のもの。
↑みたいに3億の担保で4億貸してくれるってことは実際ないんですけど(ぉぃ)
通常は、評価額の7割のお金を融資して貰えるところ、土地担保だと
あっさりそれ以上の融資が貰え、評価額の120%の融資が出たことさえありました。
さらに
何の不動産価値もない地方の野原にまで高騰が波及。
「何もないならリゾート地に開発すりゃいーじゃねーかよオラァァァ」というゴリ押し(笑)
好景気で個人も金が潤沢にあり、レジャーに金が使える時代だから可能だった…
猫も杓子も土地を買いあさり、開発して儲ける「財テク」が加熱。
もう土地にとどまらず、円高を振りかざした海外ブランドや絵画、企業の買収、
あらゆるモノに投資と価格高騰を振りまきました。
…はい、頭沸いてます、バブリーです。
そして訪れる1989年(平成元年)～1990年
世界では冷戦が終わり、経済がグローバル化し構造変化しだしました。
日本国内では異常なインフレが進行するも、「永続的な好景気」を誰もが信じて疑わない状況。
日銀はインフレを止める為に梶を切り、低金利から
一気に公定歩合を引き上げ、金融流動を落ち着かせようとしました。
ついで、「土地関連融資の抑制」(総量規制)。
銀行に「不動産にだけやたら高い融資をしないでくれ」と。
具体的には、「不動産に対する融資」の量(伸び率)を、
「他の全ての融資」の量(伸び率)以下にしてね★っていうことです。
これらで不動産の高値は一定で止まり、本来の評価額に戻ることが期待されました。
しかし
1990年には円安が進み、湾岸戦争の影響で原油高になったり消費税が導入されたりして
株価も89年の3万5千円から2万円台へ暴落。
総量規制や公定歩合が崩壊のきっかけではないですが、
それ以前からじりじりと崩壊しだしてたバブルに拍車をかけてしまったのも事実。
少しでも高いうちに不動産売却しようと
みんなこぞって売り出したので、地価も暴落。莫大なキャピタルロスとなりました。
投資利益だけで儲けていたバブル企業への、焦げ付くこれまでの融資。
銀行も担保を売却して回収しようとしますが
暴落した土地は融資額に届かず、大量の「不良債権」を抱えることに。
3億円の分譲マンションが、半年後に隣の部屋は7000万になっていたなんてざらで、
「うちとあっちの価格差は何だ!!謝罪と賠償を要求する!」って裁判もいっぱい起きたんですが
「不動産は時価。自己責任」ってことで終了。
それでもまだ世間は「この金利と価格に慣れたらまた経済立ちゆくだろう」という
楽観論が大勢を占めていました。
マスコミも日銀が続ける金融の締め上げをこぞって歓迎。
しかし負のスパイラルに嵌った金融業界は
下げ止まらない地価・担保割れ、BIS規制施行で不良債権がふくらみ続けます。
甘かった融資査定が異常に厳しくなる「貸し渋り」、
それまでの過剰な融資を強引に引き上げる「貸し剥がし」が横行。
運転資金がなくなり倒産しまくる企業。
公的資金で銀行救済するのかしないのか、判断が遅すぎる政府。
何とかしようと最後は氷河期くんを踏み台に頑張ってはみましたが、
ついに不良債権で大手銀行も次々に破綻。
そしてアジア通貨危機。
もうあの頃には戻れないと悟った1997年。
ただ、マトモに戻したかっただけなんだ…日本中の泡景気を…
ポスト団塊世代の定義はひとによって結構幅があるんですが
ここではこのように定義させてください。(大体は50年代前中盤生まれ)
氷河期とポスト団塊って、結構似てる点が多いみたい
お互いに、前の世代が派手すぎて反動食らってる
決まり切った仕事や力みすぎの生き方なんてダサ～い☆と思ったそんな時代もありました
個人主義が好き
サブカルチャーに傾倒する異端者に寛容etc..
ただ、ポスト団塊が就職する60年代後半～75年ぐらいは、高度経済成長期に当たったので
労働力が大量に求められていた時代ではありました。
ただその直後に石油危機がきましたが。
ハロワに登録するのに「求職票」というのを書くのですが、
簡単に出来る職務内容を書いたり、希望する職種、勤務形態をかきます。
ハロワの職員の皆様はとても優しくて親切なのでとてもいたたまれない心地になります(何)
バブル崩壊後の大リストラ時代に「肩たたき」を食らって首を切られたポストさん。
その有様を目の前にしつつも、当時は若手だったから難を逃れたバブル世代。
今は、リストラ適齢期になってしまっていたりして戦々恐々。
参照データ：リクルートワークス研究所(前半)、帝国データバンク(最後1個)
仮定計算は作者の責任ある独断と偏見でやらせて頂きましたので文句は当方まで…
計算式構築自体がミスってね?って場合は、当方が数学追試レベルであることを考慮頂き
優しくご指導いただければ嬉しいです☆(なら書くなよ、と…)
データって、その集計時期と集計対象など、ブレ要素が多いので
一概に数字だけ追って、思いこんでしまうのもいかがなものかと(←麻生的に)なるので注意が必要ですね。
リクルートワークスさんの採用予定割合は、12月時点のモノなので、
大幅なズレはないと思いますが、現在は1ヶ月単位で景気動向が変わっているので…
実際、エントリー後に、「今年は採用見送り」とお知らせする会社が多くあるそうで。
氷河期でも見られなかった現象ですね。
仮定の減少数は、結構きつめに設定したつもりです。
（つーか母数にした2009年の求人総数の大きさに愕然ｗ)
仮定計算ででた求人倍率1.43は、氷河期中の倍率が大体1.2～1.4前後で推移しているので、
氷河期レベルといってもいいかもしれません。
ただ今年は、内需産業に牽引余力が存分にあるという特徴があります。
シャ●プ始め電機産業、ト●タ始め自動車産業などの外需業界は、
好景気の恩恵もよく受けましたが、金融不安の煽りも受けまくった為、
大量の大卒採用も半減・見送りする模様。
しかし逆に、内需産業の情報・交通・食品・国内金融は、前年とほぼ変わらない採用状況の見込み。
でーすーがー、中途採用・非正規雇用はどの業界も容赦なくシャットアウト。
その数字が最後のデータバンクさんのもの。(2009年2月集計)
このデータ対象がいわゆる「新卒定期採用」も含めた数字かがイマイチ判らないのですが、
「2010年4月入社」は期間外なので、メインは中途・第二新卒だと思われます。
好景気の恩恵を新卒が受け、数年遅れでようやく中途採用にも日の目が見えてきたのに…(死)
派遣切りも、去年問題になった製造業以外に、広く普及した事務方派遣も3月契約打ち切りが横行しています。
新卒氷河期というより、中途氷河期。
あと、大卒以外の新卒採用も冷え込みがきついと思われます。
バブル崩壊のトラウマか、マスコミも企業も守りに入る早さと、不安要素の煽り方が尋常じゃありません。
関係なくないか?という事例まで不景気に結びつけてるというか…
新卒採用数が去年より減るのは事実で、今後更に状況悪化する確率も高いですが。
というより新卒採用は、減らしたくても減らせない状況に陥ってます。
企業の年齢構成が歪みすぎていて。
という話はまた次回にｗ
2006年からの大量採用の理由は、2007年から団塊世代が60歳定年を迎える
「2007年問題」を考慮してのことでした。
来年の1949年生まれの退職者が抜けるまで労働人口の大減少が続きます。
戦後の巨人が動くことで、会社の世代の構成比率が変わるぐらいの変化が出ます。
20代の割合が15%→27%になる業界も。
人が減りすぎて会社が立ち行かなくなる為、不景気でも後2,3年は採用続けないと
氷河期での労働人口の歪みが補填できません。
2005年国勢調査では、
バブル世代の35～39歳男性の未婚率が30.0%、40～44歳が22.0%。
ちなみに団塊世代が35歳～だった、1985年調査結果では、
35～39歳14.2%、40～44歳7.4%。
現在の数字がかなり深刻であることが一目瞭然。
バブルさん自分大好きすぎて困る(違)
興味深いのは、団塊よりちょっと前の戦中世代が35歳頃だった、1回手前の1980年の数字。
「35～39歳8.5%、40～44歳4.7%」
団塊世代から未婚率が急激に上がった一因は、見合結婚と恋愛結婚件数の初逆転。
恋愛結婚じゃすんなり行かないのは、最近始まった事じゃない訳ですね(笑)
氷河期世代は、団塊世代の子供が多く、
第2次ベビーブーム世代と呼ばれ、求人は少ないのに人口は多い、完全な買い手市場。
ちなみに今起きてないとおかしい、第3次ベビーブームは気配すらありません(爆)
団塊世代は会社人間が多く、退職後の身の振り方が判らなくなる
会社ロスの問題があります。
再雇用の道も、人口が多いのと、この不景気でなかなか全員に確保するのは難しく。
老後を思い悩んじゃう、思秋期なお年頃ですし。
団塊世代の遺産：
デモの時は火炎瓶、投石、籠城
対する機動隊は、盾でスクラム、放水、催涙弾、警棒でタコ殴り
現在、世界中のデモやクーデターの基本戦術を作り上げたのは何を隠そう日本の彼らなのでした。
ポスト団塊が歌ったのは多分、「When I'm sixty four」
ビートルズは団塊の青春です。
若い頃から世間相手に大暴れし、栄光のバブル時代を築き上げた、戦後最強にして最悪(笑)の世代に幸アレ。
今年のGWは4月25日から5月10日までの16連休とかするところが多いんだって☆
社員の給料もやばいんですかねぇ。
燃料サーチャージとかも減ったし、高速道路値下がりしたりしているので
旅行☆とかの計画は立てやすいのかな??
ふへへへへへ
でも、旅行に行ったり車持つ余力の無い所にこういう大連休を食らわされても困るだけですね(笑)
今年は盆休も3週間ぐらいになったりするんじゃないの?
えははははは
知りません。(ぇ)
派遣社員を連続3年以上、同じ業務で雇う場合、企業は直接雇用を打診する義務が派遣法に規定されています。
この改正後、3年期間満了になるのが2009年3月末に集中していて、
この際に予想された雇用摩擦が2009年問題です。
実は金融危機以前から、「直接雇用しない企業が多いのでは?」と問題視されてました。
直接雇用になると企業にとっては派遣の時のメリットが無いので、元々消極的で
今までも何度か「長年やってるのに直接雇用されない」と裁判沙汰にも。
この法律の裏をかく方法が「クーリング」。
法律では、「派遣を3ヶ月(←クーリング期間)雇用した時点で前業務との連続性が切れ、直接雇用したと認める」としていて、
逆に言うと「3ヶ月だけ雇えば解雇しても法律にはひっかからない」という事で。
例えば、3年間A業務で使った派遣を、B業務に派遣させ、3ヶ月後にA業務に戻す、とかそんな風に
だましだまし長期間使う…なんてケースがあります。
「3年頑張れば正社員になれるかも」と頑張った人も、こんなカラクリで肩すかしを食らい、
反論すれば「じゃ契約更新無しねｗ」と言われてしまう。
こういう問題がたくさん起きるだろうとされてました。
金融危機以前の調査では7割の企業が「直接雇用に切り替える」と回答。
金融危機で殆どが解雇になり、
元々本心は直接雇用したくなかった会社にはいい言い訳になったのも事実でしょう。
こんな派遣法がなぜこんなに、特に製造業で普及したかというと
需要
・偽装請負がバレたけど直接雇用は面倒だし気軽に使える労働力欲しい(本音)
・工場の海外移転で国内生産の空洞化が著しく、国内工場堅持したい(建前)
供給
・氷河期、リストラで雇用にあぶれた人間の増加(本音)
・時間や企業に縛られない雇用体勢の概念普及(建前)
偽装請負てのは、大手企業が、請負先とか小会社の社員を
自分とこの工場に呼び出して自社製品作らせて、なのに工場での労働環境がどんな悪くても
給与とかは小会社の報酬基準で小会社に出させるし、文句は小会社にいってよね♪っていう
とんでもなく図々しいやり口だよ☆
同じやり口を、「派遣社員」にすりかえて合法的に出来るようにしただけだから、
雇う側が「使い捨て意識」から変わっているわけが無く。
個人の都合で好きでずっと非正規やってる人と、
非正規からでも何とか仕事のとっかかりが欲しくて前進を期待して働いてた人を
同じ土俵で語るつもりはありません。
下手すると悪いのはお前の仕事能力だみたいに言われちゃやってられませんて(死)
※イラストは構想中のものであり、変更される場合があります※